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2021.02.23
2022年度 新卒採用募集について
2020.12.10
私たちは創立100周年を迎えました
2020.12.03
前橋商工会議所会報「糸都」令和2年12月号に弊社の取り組みが掲載されました。
2020.11.10
令和2年度先進的まちづくり大賞の国土交通大臣賞が決定しました
2020.05.08
新型コロナウイルスに対する5月11日以降の石井設計グループの対応について
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2021.02.23

2022年度 新卒者採用募集を2021.3/1より開始致します。

詳細については、当HP内の採用情報をご覧下さい。

2020.12.10

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100周年特設ページはこちら

1920年の創立以来、石井設計グループは多くの皆様方にご支持をいただき、今日まで歩んで参りました。100年間にわたり、私たちに業務を委託して頂いた多くのクライアントの皆様、ともに建築を造り上げてくださった施工会社や専門会社の皆様、さまざまな場面でご支援くださった関係者の皆様、そして、各時代を支えてくれた従業員に深く感謝と御礼を申し上げます。

私たちは、ビジョンに掲げた「クライアントと社会に貢献する専門家集団」をどこまで高められるのか、これからも問い続け、進化し続けて参ります。今後も変わらぬご指導ご厚誼を賜りますようお願い申し上げます。

 

2020年12月10日

石井設計グループ代表

石井繁紀

 

2020.12.03

2020.12.3

前橋商工会議所会報「糸都」に弊社の取り組みが掲載されました。

令和2年12月号の特集「前橋歴史まちづくり 郷土に愛と誇りを持つために」のなかで、「民間による歴史的資源の復元提案」として弊社の取り組みが掲載されています。

この特集は、令和2年度から前橋市が取り組む「歴まち法」について記事にしています。

前橋城の一部を復元し、まちづくりに活かす私たちの提案が、多くの市民の目にとまり、共感が得られることを期待しています。

前橋商工会議所 会報誌 【糸都】 サイト

2020-12-3

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

2020.11.10

2020119

令和2年度先進的まちづくり大賞の国土交通大臣賞が決定しました

前橋UDパース

 

 

 

 

 

 

私たち(石井設計+石井アーバンデザインリサーチ)が策定業務を行った「前橋市アーバンデザイン」を有する前橋市と、アーバンデザインの実現を推進する団体「(一社)前橋市デザインコミッション」は、先進的まちづくり大賞の国土交通大臣賞を受賞しました。

先進的まちづくり大賞は、都市課題の解決や次世代型都市の創出に繋がる、他のモデルとなる先進的なまちづくりの取組事例を表彰する制度です。

 【国土交通省リンク】

【概要及び受賞理由】

中心市街地の目指すべき将来像について、市民の思いを市民中心に議論し、まちづくりのビジョンの作成と共有、民間主体のまちづくりを推進するための指針(アーバンデザイン)を市の既定の計画に位置付けなおす手法や、それらを比較的短期間で達成した点は先進性や独自性が高い。また、民間が主体的に関わる小規模なアクションを展開していく組織や、構成企業の利益の一部をまちづくりに寄付していく団体の存在等、取組の端緒ではあるものの今後の展開が期待されることが高く評価されました。

 【一般社団法人前橋市デザインコミッションへのリンク】

 

 

 

 

 

2020.05.08

お取引先様 各位

2020年5月8日

株式会社石井設計

株式会社石井アーキテクトパートナーズ

株式会社石井アーバンデザインリサーチ

 

新型コロナウイルスに対する5月11日以降の石井設計グループの対応について

 

当社は、4月21日より実施して参りました全社的テレワークを、5月11日より原則出社しての勤務といたします。但し「新しい生活様式」に準拠した社内ルールを定めて、細心の注意を払って業務を行いたいと考えておりますので、下記期間中におきましては、ご理解、ご協力を頂けますようお願いいたします。

 

【 5月11日~31日における関係者皆様への対応とお願い 】

  • 外部からの訪問者のご来社は、原則ご遠慮願っております。
  • クライアント様との打ち合わせ等につきましては、協議のうえ、対面による接触を極力減らすため人数の抑制やWEB会議の積極的な活用に努めて参ります。
  • 現場監理につきましては、協議のうえ、対面による接触を極力減らすため人数の抑制やWEB会議の積極的な活用による定例会議、細心の予防対策を行っての検査業務等に努めて参ります。
  • 特別警戒都道府県への出張は、原則禁止とさせていただきます。

 

※群馬県では5月14日の政府の検討結果を受け、5月中旬以降に段階的な緩和の検討を表明しています。発表の内容によっては、対応を変更することがあります。

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